株式会社ラデックス様の導入事例

この事例のポイント
【導入】 | 高セキュリティでオンプレミスでも利用できるチャットツールがChatLuck。競合は存在しなかった。 |
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【効果】 | desknet's NEOと併用。より素早く、確実にやりとりできるチャットで業務効率化。 |
【応用】 | コロナ禍においては毎朝の体温報告やテレワークの業務開始/終了連絡などにも活きた。 |
1980年に設立された株式会社ラデックスは、IT黎明期からソフトウェア開発を行い、現在は鉄道や電力、鉄鋼などの社会インフラ・システムの構築からサポートまでをトータルサービスで提供している。ソリューション開発においても官公庁の庁内外システム開発から、電子申請システムの維持管理まで様々な環境構築を担うなど、高度な要件定義・顧客のニーズに応えている。元々は受託開発が多かった同社だが、次第に客先常駐という案件が増加。いつしか社員同士のコミュニケーションが希薄化し、課題になっていた。そこで導入したのが、ChatLuckだ。今般の新型コロナウイルス感染拡大においては社員90%のテレワークも実現した同社の支えになったのがChatLuckだという。同社担当者にオンラインで話を伺った。
導入
高セキュリティでオンプレミスでも利用できるチャットツールがChatLuck。競合は存在しなかった
―― 御社には、2012年から弊社グループウェアdesknet's NEO(デスクネッツ ネオ)を、2018年から業務アプリ作成ツールAppSuite(アップスイート)を使っていただいています。
もともとグループウェアLotus Notesを使っていました。ですが、同製品は社内に閉じた形になっているため、社内外コミュニケーションに支障が出るようになっていったんです。客先常駐の社員はメールすら見れませんでしたし、各種報告や、特に土曜、日曜に客先で発生した問題の共有が遅れることもあり、対策の必要を感じていました。そこで目をつけたのが御社のグループウェアだったのです。入念にトライアルを重ね、社内での様々な利用シーンも想定しながら導入しました。
―― そして2019年にChatLuckを導入されたわけですが、導入しようと思われたきっかけは何だったのでしょうか。
当時、すでにdesknet's NEOで社内外のコミュニケーションは円滑にできるようになっていました。AppSuiteで各種データもリアルタイムで共有ができるようになっていた。その上で、チャットの便利さも感じていたのです。
―― すでにお使いになっていたチャットツールがあったということでしょうか。
Slackを使っていました。ですので、チャットの便利さは知っていたのです。ですが、Slackはクラウドでしか使えません。弊社はセキュリティ要件などの関係で、desknet's NEOをクラウド版からパッケージ(オンプレミス)版に切り替えたのですが、その際に、チャットもオンプレミスで使えればというニーズが生まれました。弊社のセキュリティ要件に合う、オンプレミスで利用可なチャットツールです。これを探したのですが、なかなか見つからず……。そんな時に御社がChatLuckというサービスも提供していると知り、トライアルをしてみたのです。
―― 最終的にChatLuckを選ばれたのはなぜでしょうか。
高セキュリティで、かつオンプレミスでも使えるツールが、そもそもChatLuckしか見つからなかったのです。ほぼ競合が存在しなかった。少しだけ別製品もトライアルしたのですが、レスポンスが断然ChatLuckの方がよかったんですね。ですので、選択は必然でした。しかもdesknet's NEOと連携できるのですから、これは便利だろうと導入を決めました。
効果
desknet's NEOと併用。より素早く、確実にやりとりできるチャットで業務効率化
―― ChatLuckはどのような効果を生みましたでしょうか。
社内コミュニケーションがラクになり、スピーディになりました。客先常駐の社員と本社勤務の社員のやりとりや、「交通遅延で遅刻しそうです」といった日常の些細な連絡など、敷居を低くして会話が始められる。特に、現場で問題が発生した時等の緊急時に素早く対応を決めていくのにChatLuckは大変有効でした。
―― ChatLuckで特に便利だと感じられている機能は何でしょうか。
やはり、既読者・未読者が誰だかがわかるのが良いですね。desknet's NEOやAppSuiteに比べ、ChatLuckがより優れているのは、緊急時のコミュニケーションがより速く行えることです。そういった時に「あ、まだ〇〇さんが読んでない」といったことがわかれば、個々別々に読むようにプッシュができる。
また、一対多、n対nのやりとりも、チャットだとスムーズです。メールなどだと、ちょっとした質問なんかがしづらいと思うんですけど、チャットなら、気になること、不明な点が質問できる。これによって情報伝達の確実性も高まりました。
―― ルームはどのように活用されていますか。
プロジェクトや業務の分かれ方に合わせてルームを作っているのが基本です。例えば弊社では「部内報」(社内報の部門バージョン)を作っていますが、その編集者専用のルームをつくったりしています。
応用
コロナ禍においては毎朝の体温報告やテレワークの業務開始/終了連絡などにも活きた
―― 今般の新型コロナウイルス感染拡大では、御社は全社的なテレワークを実施されたそうですね。
9割以上の社員がテレワークをしています。
―― もともと御社ではテレワーク自体は推奨されていたのでしょうか。
今回のコロナで在宅勤務の必要性が高まってから、急ハンドルを切って実施しはじめました。それまで社内になかった業務形態を一気に「採用可」にしたのです。それができたのは、desknet's NEO、AppSuite、そしてChatLuckのおかげだと思っています。通知・連絡事項の共有はdesknet's NEOで、データベースや各種管理データの共有はAppSuiteで行いました。その上で、コミュニケーションの“インフラ”ともいえるほど活躍しているのがChatLuckです。ほぼ全ての社員が、個々別々の場所で働くという事態は想定外でしたし、それで仕事が成り立つのか? という不安もありましたが、日常的なやりとりがチャットでスイスイできるので、不便を感じることなく、テレワーク移行できました。
―― コロナの影響で生まれた新しいルームはありますでしょうか。
体温報告ルームを作りました。毎朝、体温を測って各社員にチャットで報告してもらうのです。体温が高い社員がいれば、そのルーム内でそのままチャットで指示出しができました。しかもその体温報告は、「これからテレワークを始めます」という業務開始の合図とともになされていたので、2つの連絡が同時に、同じルームでできて、便利です。
―― そのルーム環境づくりは、社内の衛生委員会などが考案したのでしょうか。
現場からの発案でしたね。「これでやったら便利だと思う」という声が出たのが発端です。また、社員の中には、プライベートと仕事を立て分けたいというメンバーもいます。そんな時、他のビジネスチャットで起こりがちな「つながりたくない人と勝手につながってしまう」という事態がChatLuckでは起こらない。公私の立て分けがきちんとできるんです。テレワークにおいても、仕事と家庭のことの立て分けが大事ですが、そこをきちんと分けられるのもChatLuckの魅力だと思います。
―― 今年はコロナの影響で、現時点(2020年6月時点)でもまだ出社経験がないという新人もいると聞きます。
まさに、弊社がそうです。なので、新人専用ルームも立ち上げて運用しています。
基本的な情報共有はdesknet's NEOのコミュニケーション機能で行って、細かなやりとりやアドバイスなどはChatLuckで実施しています。テレワークでChatLuckの真価を見た思いです。
―― 貴重なお話をありがとうございました。
お話をうかがったご担当者様

取締役 公共システム事業部事業部長 椎名 博人様
けっこう私の部署なんかは以前は「お堅い」イメージを持たれがちだったのですが、御社の製品導入後は、そう言われることがなくなりました。desknet's NEOとChatLuckの多彩なコミュニケーションで、かつてよりもさらに良い雰囲気で仕事ができるようになったと思います。

公共システム事業部部長 吉松 哲郎様
御社の製品は、ChatLuckに限らず、desknet's NEOもAppSuiteも、着実にバージョンアップをしてくれます。次のバージョンアップでは何ができるようになるのかなと楽しみにしています。今後もテレワークに限らず働き方改革に資する展開を期待しています。

公共システム事業部グループ長 継田 清人様
ChatLuckのおかげで出先での情報共有がしやすくなりましたね。特に多くの社員が客先常駐というような弊社の業務形態ですから、電話やメールなど、1対1のやりとりでは成り立たなかった情報共有がChatLuckでスムーズになりました。

公共システム事業部主任 福冨 愛莉様
私は部内報の編集をしているので、まさに先に話題に出たルームを活用しています。折々に旬な話題などもそこで共有しています。四半期に1回ほどの頻度で部内報を出していますが、ChatLuckで練り上げた部内報が社内コミュニケーションの潤滑油になっています。
ChatLuck 利用環境
導入時期 | 2019年6月 |
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利用形態 | パッケージ版 |
事業概要
企業名 | 株式会社ラデックス |
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URL | https://www.rdx.co.jp/ |
事業内容 | IT黎明期からソフトウェア開発を行い、現在は鉄道や電力、鉄鋼などの社会インフラ・システムの構築からサポートまでをトータルサービスで提供。ソリューション開発においても官公庁の庁内外システム開発から、電子申請システムの維持管理まで様々な環境構築を担うなど、高度な要件定義・顧客のニーズに応えている。 |
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